太陽光発電のメリットは、電気代の削減や売電収入、非常時の電源確保、CO2排出量の削減などが挙げられます。一方でデメリットは、初期費用の負担、発電量が天候や立地に左右されること、メンテナンスやパネル廃棄への対応です。本記事では、太陽光発電のメリットとデメリットを整理し、企業が導入する際の方法もあわせて解説します。

太陽光発電とは？

日本のエネルギー問題　

まず、日本が抱えるエネルギー問題から見ていきましょう。経済産業省の資源エネルギー庁によると、2018年の日本のエネルギー自給率は11.8%であり、OECD諸国と比較して低水準となっています。

出典：経済産業省 資源エネルギー庁「2020年日本が抱えているエネルギー問題(前編)」

自給率が低い大きな原因は、国内に化石燃料などのエネルギー資源が乏しく、他国にエネルギー資源を依存しているためです。

海外にエネルギー源を依存していると、国際情勢に影響されたり、今後高騰すると予想されている世界のエネルギー価格に日本も大きな打撃を受けることになります。日本が他国に依存せずにエネルギーを自給すること、さらに環境に配慮した再生エネルギーに切り替えていくことが、いま求められています。

太陽光発電の導入量｜世界と日本

IEAの調査によると、日本における太陽光発電の導入量は、2020年時点で中国、アメリカに次いで4位。また、これまでの累計導入量でみると、世界第3位となっています。

出典：IEA PVPS『Snapshot of Global PV Markets – 2020(p10)』よりアスエネ作成

日本は、世界と比較しても高い導入率を誇っていますが、その理由の一つとして、2012年の固定価格買取制度（FIT）の導入があります。これは電力会社が固定の価格で電気を買い取る制度です。また、自然災害への不安感、電気代の上昇、オール電化住宅の増加なども理由として考えられています。

しかし、太陽光発電の導入にかかる費用は、他先進国と比較すると高く、2014年の国際エネルギー機関の資料によるとドイツ、イタリアと比較すると2倍近い価格差があります。高額になっている費用の内訳は、工事費とモジュール(ソーラーパネル部分)でした。国産の安価なモジュールが開発されれば、さらに普及が進むことが予想されます。

太陽光発電の最新技術を紹介

太陽光発電は基本的に、「太陽電池(ソーラーパネル)」「接続箱」「パワーコンディショナー」の3つからできています。さらに、発電した電力をためておきたい場合は、「蓄電池」が追加されます。電気の変換効率は、ソーラーパネルの種類によって変わります。

パワーコンディショナーに自立機能があると、災害などで停電になっても電力を自給することができ、さらに蓄電池があれば、電力をためておくことができるため、災害時に強い対策となります。

ソーラーパネルの素材として、市場で最も高いシェアを誇っているのが、結晶シリコンパネルです。

太陽光発電の変換効率と次世代技術

現在の主流である結晶シリコン太陽電池は、変換効率の向上が続いています。2017年に日本のカネカが実用サイズのセルで26.6%を達成して当時の世界最高を記録し、その後も更新が重ねられ、2026年時点の世界記録は28.13%です。ただしこれは研究段階のセルの数値であり、実際に導入する製品の変換効率はメーカーの仕様で確認する必要があります。

次世代技術として期待されるのが、フィルム状に形成できる「ペロブスカイト太陽電池」です。従来のシリコン系より大幅に軽量なため、耐荷重の低い屋根や壁面にも設置でき、主原料のヨウ素を国内調達できる点も注目されています。2026年時点ではフィルム型製品の事業化が始まった段階で、変換効率と耐用年数が課題として残ります。シリコンの上にペロブスカイト層を重ねたタンデム型では、2026年7月にセル変換効率35.5%の世界記録が報告されています。

出典：カネカ『結晶シリコン太陽電池で世界最高変換効率26.63%』（2017年8月）／LONGi（ISFH認証・ESTI認証、2026年）

太陽光発電のメリット

（1）電気代の削減：発電した電力を自家消費することで、購入する電力量を減らせます。電気料金が高止まりするなか、削減効果は高まっています。

（2）売電収入：自家消費しきれない余剰電力を売電できます。住宅用（10kW未満）の買い取り価格は住宅用（10kW未満）において2025年度下半期から初期投資支援スキームが適用され、当初4年間24円/kWh、5〜10年目8.3円/kWhとなっています（2026年度も同様）

（3）非常時の電源確保（BCP）：自立運転機能により、停電時にも電力を確保できます。事業継続の観点で評価されています。

（4）CO2排出量の削減・企業評価：再生可能エネルギーの活用は、脱炭素の取り組みとして取引先や投資家からの評価につながります。

（5）補助金の活用：国や自治体の補助制度を活用することで、初期費用を抑えられる場合があります。

出典：資源エネルギー庁『なっとく！再生可能エネルギー　買取価格・期間等』　https://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/saiene/kaitori/fit_kakaku.html

太陽光発電のデメリット

（1）初期費用の負担：設備の導入には一定の初期投資が必要です。近年はコスト低減が進み、自家消費を前提とすれば回収期間は短くなる傾向にあります。

（2）発電量が天候・立地に左右される：日射量や設置環境により発電量が変動します。蓄電池の併設で変動を補うことができます。

（3）メンテナンスが必要：安定した発電のため、定期的な点検や保守が求められます。

（4）パネルの廃棄・リサイクル：将来的な設備の廃棄に備え、適切な処理やリサイクルへの対応が課題となります。

企業の太陽光発電の導入方法（自家消費・PPA・FIP）

企業の導入方法は、大きく自家消費型、PPA、FIP／FITの3つに整理できます。

（1）自家消費型：発電した電力を自社で消費する方法です。電気料金の高騰を背景に、経済的なメリットが出やすくなっています。

（2）PPA（電力販売契約）：事業者が設備を設置・所有し、需要家が発電した電力を購入する仕組みです。初期費用を抑えて導入できます。

（3）FIP／FIT制度：余剰電力を売電する制度です。FIT制度は2012年に始まり、2022年4月には市場価格に連動するFIP制度が導入されました。2027年度以降、事業用の地上設置太陽光は支援の対象外となる方向です。

出典：経済産業省『FIT制度・FIP制度における2026年度以降の買取価格等と2026年度の賦課金単価を設定します』（2026年3月19日）　https://www.meti.go.jp/press/2025/03/20260319004/20260319004.html

出典：資源エネルギー庁『エネルギー基本計画について』（第7次・2025年2月）　https://www.enecho.meti.go.jp/category/others/basic_plan/

太陽光発電のメリット・デメリットに関するよくある質問（FAQ）

1. 太陽光発電の最大のメリットは何ですか

電気代の削減です。発電した電力を自家消費することで購入電力を減らせます。電気料金の高止まりにより、削減効果は高まっています。

2. PPAとはどのような仕組みですか

事業者が設備を設置・所有し、需要家がその電力を購入する契約です。初期費用を抑えて太陽光発電を導入できる方法として広がっています。

3. パネルの寿命や廃棄はどうなりますか

一般に長期間の使用が可能ですが、将来的な廃棄に備えた処理やリサイクルへの対応が求められます。導入時に廃棄まで見据えた計画が重要です。

まとめ：太陽光発電は自家消費を軸に検討する時代です

（1）太陽光発電のメリットは、電気代削減・売電収入・BCP・脱炭素・補助金活用です。

（2）デメリットは、初期費用・天候や立地への依存・メンテナンス・廃棄への対応です。

（3）電気料金の高騰を背景に、企業では自家消費やPPAによる導入が現実的な選択肢になっています。

まずは自社の電力使用量と屋根・敷地の条件を確認し、自家消費を軸に導入方法を比較することが、最初の一歩となります。

脱炭素に向けた再エネ活用はアスエネにご相談ください

アスエネは、CO2排出量の算定・可視化に加え、再生可能エネルギーの活用を含む脱炭素の取り組みを支援しています。

→ アスエネの詳細を見る